インターネットを「使う」ことと、「安全に使える環境を自前で持つ」ことは別物だ。イタリアの Autistici/Inventati は、その後者を引き受けるために動いてきた集団で、活動家や社会運動の団体に向けてメールや各種のオンラインサービスを提供している。今回取り上げるのは、そうした支援の姿勢を前面に出したトップページの説明だ。単なるサービス案内ではなく、誰に、どんな条件で、なぜ無償で提供するのかがかなりはっきり書かれているのが面白い。
元記事は、Autistici/Inventati、通称 A/I の自己紹介から始まる。A/I は 2001 年に生まれたと説明されていて、その出発点は、技術に関心を持つ自律的な反資本主義運動の個人や集団が出会ったことにある。デジタル権利の闘いにも関わる人たちが集まり、活動のために使える通信基盤を作ろうとしてきた、という位置づけだ。
彼らが掲げる問題意識はかなり率直だ。今の世界は「最善の可能世界」ではない、と言い切ったうえで、その状況に対してデジタル・セルフディフェンス、つまり自分たちの通信やデータを自分たちで守るための仕組みを提供すると説明している。対象は活動家だけに限らず、自由なコミュニケーションを必要とする個人も含まれる。ここで重要なのは、A/I が単なるホスティング業者ではなく、政治的・社会的な実践の一部としてサービスを置いている点だ。
サービスの提供方法にも独特の原則がある。すべて無料で、個人データを商品化したり、利用者を監視したりしない。仕事の対価も受け取らず、運営はボランティアによって支えられている。彼らは長年の技術的、政治的、法的な調査と、ラディカルな活動の経験を積み重ねてきたと述べ、その経験をもとに動いているという。資金面は寄付だけに頼っている。商業利用は認めず、自分たちと親和性があると感じる個人やグループだけを支援対象にする、とも明記している。
この条件を確認するために、各サービスのリクエストはすべてボランティアが手作業で処理し、対話形式でやり取りする。申請は匿名化され、最終的には破棄される。利用したい人は、まず manifesto を読み、policy に同意し、privacy policy もよく読んでから申し込むように求められている。読まずに申請しないでほしい、という注意書きまである。トップには「U.S. SANCTIONS AGAINST THE A/I COLLECTIVE」という告知も置かれており、彼らが政治的に無風な存在ではないことも示している。全体として、ここには「誰でも使える便利サービス」ではなく、「運動体のための、条件つきの公共的インフラ」をどう作るかという思想がそのまま出ている。
このページでいちばん印象に残るのは、無料であることを前面に出しながら、同時に利用条件をかなり厳密に定めている点だと思う。多くのインターネット企業は、無料を掲げるほど利用者を広く集めたがる。だが A/I は逆で、広く集めることを目的にしていない。むしろ、誰にでも開かれた商用サービスにすると、監視、データ収集、利用者の囲い込みが入り込む余地が増える、という発想が透けて見える。だからこそ、無償でありながら、非商用で、しかも親和性のある相手に限るという線引きを選んでいるのだろう。
この姿勢は、いまのクラウドや SaaS の常識とはかなり違う。一般のサービスは「使いやすさ」を最大化するほど、裏側で何を集めているかが見えにくくなる。A/I はそこをあえて面倒にしている。手作業で審査し、対話をし、匿名化し、不要になれば破棄する。利用者にとっては即時性が落ちる面もあるが、その遅さは弱点というより設計思想だと思う。自動化された受付の便利さより、誰がこのサービスを維持し、どういう意図で使われるのかが見えるほうを重視している。
A/I が使う digital self-defense という言葉は、少し強い響きがある。でも、今の通信環境を考えると決して大げさではない。メール、共有ストレージ、掲示、連絡網。そうしたものは活動家にとって単なる便利機能ではなく、監視や嫌がらせ、漏えいのリスクと常に隣り合わせの道具でもある。だから「安全な通信基盤を持つ」ことは、主張を発信する以前の、防具の話になる。
興味深いのは、A/I がこの問題を技術だけの課題として扱っていないことだ。彼らは技術、政治、法的な調査を長年重ねてきたと書く。つまり、暗号化だけでは足りないし、設定を硬くすれば終わりでもない、という理解だろう。どんな利用者を受け入れるか、どのように申請を確認するか、資金をどう集めるかまで含めて安全性の一部として見ている。ここは、一般的なセキュリティ製品の語り口とはかなり違う。防御を機能の話ではなく、運営の姿勢そのものとして定義しているのが効いている。
A/I は財政基盤を寄付に限定している。これは理想的に聞こえる一方で、実際には綱渡りだ。受託開発や広告、データ活用で収益化する選択肢を捨てている以上、規模拡大は簡単ではない。だからこそ、利用者を無制限に増やすのではなく、対象を絞り、提供範囲をコントロールする必要がある。トップページに manifesto、policy、privacy policy をきちんと読ませる導線があるのも、そのためだと思う。受け入れの条件を曖昧にしないことで、後から「こんなはずではなかった」を減らしたいのだろう。
一方で、このやり方は閉じた共同体に見える危うさもある。親和性のある相手に限る、という表現は、外から見ると排他的にも映る。けれど、すべてのインフラが万人向けである必要はない。むしろ、どんな価値観でも同じように歓迎するサービスほど、結局は資本の論理に飲み込まれやすい。A/I はその逆を選んでいる。政治的立場を持つことを隠さず、その代わりに利用条件を明文化する。この潔さは、少なくとも偽りの中立よりはずっと信頼できる。
このページは、単なる団体紹介ではなく、「自由な通信を支える場所はどうあるべきか」をかなり具体的に語っている。無料であること、個人データを商品にしないこと、ボランティアで回すこと、手作業で利用を確認すること。どれも今となっては逆張りに見えるが、だからこそ意味がある。大手プラットフォームが便利さと引き換えに集めてきたものを前に、別の回路を作るにはこういう設計しかないのかもしれない。
もちろん、こうしたモデルがそのまま大規模な一般市場に広がるとは思わない。用途も価値観も限られる。ただ、活動家や小さな集団にとっては、ここで示されているような「小さく、遅く、でも筋の通った」インフラのほうが実用的な場面は多いはずだ。しかも今は、各種サービスがいつのまにか利用規約を変え、データの扱いを変え、アクセス制御を強める時代でもある。そういう中で A/I のような場所が残っていること自体が、かなり重要だと思う。
